WOODEN FIREPROOF木造耐火住宅

木造耐火住宅のメリット

木造耐火住宅とは「木造住宅でありながら火災に強い家」のことを指します。
火に弱いと思われがちな木材ですが、内部に多くの中空があり熱が遮断されるため、火災が起きても焼け落ちるまで時間がかかる特徴を持っています。

一方、耐火性能の高さでも知られているコンクリート造の住宅は、頑丈ですがメンテナンスは難しく、建築費も高くなりがちです。

木造住宅ならではのデザインを活かしたメリットについてご説明します。

木造耐火とは

もともと火がつくと燃えてしまう木造住宅には耐火性能の基準がありませんでした。
しかし、建築基準法の改正に伴って木造建築でも一定以上の耐火性能を持っていれば、

  • 耐火建築物
  • 準耐火建築物

の認定を受けることができるようになりました。

「耐火建築物」「準耐火建築物」とは、「火災が起きたときにどれだけ長く耐えられるか」が認定基準になっています。
柱や床など基礎的な構造部分が1時間以上火災に耐えられる木造住宅は「耐火建築物」として、同じく、最低45分耐えられるものが「準耐火建築物」として認められています。

火災が起きたときにどれだけ長く耐えられるか

準耐火建築物:最低45分|耐火建築物:1時間以上

住宅火災は、原因が何であれ火災発生から消火まで時間がかかります。
素材の性質上、コンクリートや鉄骨など燃えにくい素材を使用されている方が火災に強いのは確かですが、
長時間高熱にさらされれば、どれだけ頑丈な建材でも大きく崩れてしまいます。

場合によっては火災の熱で鉄骨ですら溶けてしまうことを考えれば、
火災発生時に一切被害がない住宅を建てるというのは現実的ではありません。

住宅に求められるのは住民が逃れるための時間稼ぎや延焼を防ぐための構造、
建築工法の工夫、消防車が到着するまで家が倒壊せずに耐えることのできる耐久力です。

「消火や救助が終わるまでの時間稼ぎ」をすることを考えた場合、真っ黒になっても内部に中空を多く含み、火が通りづらいという性質を持っていて耐火構造を備えてさえいれば、木造住宅でも十分な火災対策ができるのです。

木造耐火を選ぶメリット6つ

  • メリット1
    より強度の高い構造を持つ住宅を建てられる

    木造耐火では、柱等を燃えづらい材質でできたシートやボードで覆ったりすることで、木材に火がつきずらいように工夫しています。

    強化した木材を使う分、手軽に高強度の家を建てられるのです。

    より強度の高い構造を持つ住宅を建てられる
  • メリット2
    住宅のメンテナンスがしやすい

    木造住宅は、メンテナンス性に優れています。
    こまめにメンテナンスすれば、鉄筋コンクリート造の住宅より長持ちするでしょう。増改築も簡単です。

    住宅のメンテナンスがしやすい
  • メリット3
    防火地域でも木造を建てられる

    「防火地域」や「準防火地域」に指定されている土地は、耐火建築物か準耐火建築物の建物しか建てられません。
    しかし、一定の耐火性能を持っている木造耐火住宅であれば、防火地域でも木造住宅を建てられます。
    家づくりをする上で、木造か鉄筋コンクリート造かは非常に大きな違いです。
    木造耐火なら土地選びの選択肢も広がるので、とことん理想の家づくりを追求できるでしょう。

    防火地域は都心や居住地域にも設定されており、駅・商店街の近くなど立地にこだわりたい人にとっては確認が必要なポイントなのでチェックしておくといいですね。

    防火地域でも木造を建てられる
  • メリット4
    鉄骨造や鉄筋コンクリート造の住宅に比べて建築費が安い

    一般的に「木造」「鉄骨造」「鉄筋コンクリート造」の順番で建築費が高くなっていきます。
    木造耐火の場合、多少強化してあっても基本的には木造住宅なので、鉄骨造や鉄筋コンクリート造の住宅を選ぶよりも建築費を安く抑えられます。

    鉄骨造や鉄筋コンクリート造の住宅に比べて建築費が安い
  • メリット5
    木造住宅ならではの暖かな間取りやデザインを実現できる

    土地の広さや形は土地によって違います。
    木造住宅は限られた空間を最大限有効活用できるため、間取りやデザインの選択肢が増えてオリジナルのマイホームが建築できます。

    木造住宅ならではの暖かな間取りやデザインを実現できる
  • メリット6
    火災保険料や地震保険料が安くなる

    耐火建築物や準耐火建築物の木造耐火住宅を建てた場合、
    火災のリスクや火災発生時の被害拡大のリスクが一般的な住宅よりも低いため、火災保険料や地震保険料を割り引いてもらえます。

    火災保険料や地震保険料が安くなる